MENU
Sustainability

サステナビリティ

サステナビリティ

社会貢献活動について

社会貢献活動について

日本メディアシステムは事業活動を通じて、
地域に根ざした社会貢献活動を展開して参ります。
社会に笑顔と感動をお届けします。

社会貢献活動について

企業版ふるさと納税

企業版ふるさと納税

日本メディアシステムでは、「企業版ふるさと納税」という制度を活用して自治体への寄附を行っております。
企業として地方自治体に寄附を行うことで、その自治体が抱える課題の解決やそれぞれの地域に合わせた復興のサポートができると考え、取り組みを開始いたしました。

現在17の自治体へ“まち・ひと・しごと創生寄附活用事業”に関連する寄附を行い、様々なプロジェクトを応援しております。
これからも日本メディアシステムは地域復興に尽力して参ります。

企業版ふるさと納税
企業版ふるさと納税

学童スポーツ振興事業

学童スポーツ振興事業

学童スポーツ振興事業に協賛し、サッカー・野球・バスケ大会、ダンス発表会などのスポンサーに就任しております。
また、サッカーを通じて発達に特性のある子供たちの成長を支援している放課後等デイサービスへの支援も行っております。

学童スポーツ振興事業

「スポーツを通して子供達の心身両面での健全な成長を促し、彼らの未来の可能性を拡げる」という理念のもと、これからも学童スポーツ振興事業をサポートして参ります。

アート雇用

アート雇用 アール・ブリュット

日本メディアシステムでは、アート雇用として障がいを持つ方を雇用しております。
当社所属のアーティストとして作品を創作して頂いていて、その作品は “アール・ブリュット”と呼ばれています。

アート雇用 アール・ブリュット

独特なタッチと色使いは、観る人を「ホッ」とさせてくれるような雰囲気があり見ていてとても落ち着く作品です。
当社のノベルティーグッズ等での紹介や作品展示会へ出展することで、これからもアーティストの持つ世界観をお伝えして参ります。

日本メディアシステムのSDGs宣言

私たち日本メディアシステムは社会の変化やニーズに合わせ、常に進化する企業であることを目指し、お客様に一歩先の製品やサービスの提供をしていくことでより良い社会の実現を目指します。
「すべての考え、すべて力に」を経営理念とし、従業員は大きな財産であると考え、従業員の多様性が尊重される働きがいのある企業を目指します。
SDGsの理念に賛同し、2030年までに以下のターゲットに於いて、持続可能な開発目標達成に向け取り組んで参ります。

  • 3 すべての人に健康と福祉を
  • 5 ジェンダー平等を実現しよう
  • 8 働きがいも 経済成長も
  • 10 人や国の不平等をなくそう

健康寿命の延伸

社員の健康維持に配慮し、多様で多彩な才能を末永く発揮し続けられる職場環境を提供します。

  • 土、日、祝日休み(完全週休2日)を確立し、基本的に休日出勤は禁止とし、やむを得ない場合は代替休暇を徹底しています。
  • 定時退社奨励の推進活動を実施します。
  • 産業医による職場訪問の実施や相談窓口を設置し、ラインケアの充実に努め、メンタルヘルスの向上を目指します。
  • 社用車全てにドライブレコーダーの設置やテレマティクスを導入し、安全運転の徹底及び交通事故の撲滅を目指します。

機会や処遇の不平等の撲滅

不平等をなくし多様な人材が活躍できる風土の醸成に向けて、ダイバーシティーへの対応に取り組んで参ります。

  • 女性の採用比率を高め、活躍できる環境作りに取り組みます。
  • 障害、性別、年齢、国籍、性的志向による差別や不平等の撤廃に留意します。
  • キャリア形成が図れる人事体系の確立を目指します。
  • 定期的なハラスメント研修の実施と相談窓口を設置し、社内コンプライアンスの徹底を図ります。

働き方改革実現への尽力

安全・衛生的に働ける環境作りに取り組んで参ります。

  • 年次有給休暇の取得率向上を目指します。
  • 正規、非正規の不合理な処遇差の解消を目指します。
  • 非正規雇用労働者の正社員化などキャリアアップの推進を実行します。
  • 継続雇用延長、定年延長の支援など就労環境を整えます。
  • 男性の育児休業取得を促進していきます。
  • ITなどを活用し、一人ひとりの生産性を引き上げるとともに、短い時間で仕事の成果を出し、残業を最小限にすることで、ディーセント・ワークの実現を目指します。
  • 長時間労働者への指導及び、時間外労働削減のための業務分担の見直し等、各部署にて随時改善を行います。

従業員の能力向上支援

会社と社員がともに成長できる環境づくりを目指します。

  • 日々進化するネットワーク環境の提供と合わせて、ICTスキル習得、その他ビジネススキルや知識に関する講座を受講できる機会を提供します。
  • リーダー研修など様々な研修を実施します。
  • 資格の取得を促し手厚い教育を実施します。
  • デジタルデバイドの解消のため尽力いたします。

障がい者雇用の促進

障がいのある人も力を発揮できる環境づくりに取り組んで参ります。

  • 障がいの程度や内容を考慮して、障がい者社員が働きやすい職場づくりを目指します。

社会福祉の発展

福祉の増進に資するプロジェクトを展開し、あらゆる人々がよりよく生活できる社会の実現に貢献して参ります。

  • 障がいのある方を対象としてスポーツの場を提供いたします。
  • スポーツを通して子供達の心身両面での健全な成長を促進していきます。